日本CKDコホート研究

背景・目的

背景（研究の経緯）

わが国の末期腎不全患者は毎年増加の一途を辿り、2005年末で慢性透析患者数は約26万人に至っています。透析患者は種々の合併症を有し、その生活の質（QOL）や生命予後は健常人に比して著しく不良であると言えます。また、末期腎不全医療にかかる医療費増大は世界的にも大きな問題となっており、末期腎不全に至る前段の慢性腎臓病対策の重要性が高まっています。

一方では、慢性腎臓病の治療に関する科学的なアプローチとして、エビデンスに基づいた治療をすすめるための国際的に統一されたガイドライン（KDIGO）の制定が進められつつあり、これまでに慢性腎臓病の定義などいくつかのガイドラインが作成されてきました。さらに、2005年National Kidney Foundation(NKF)のDr.Allan Colloins氏により、世界腎臓デーが提唱され、慢性腎臓病対策に関する世界的な取り組みが開始されています。

本邦においても日本腎臓学会、日本透析医学会、日本小児腎臓学会らが協力し、「慢性腎臓病総合対策協議会」を立ち上げ、本領域における本格化な活動を始動したところでありますが、日本の慢性腎臓病患者に関するエビデンス、特に疫学データが不足していることから、協和発酵キリン株式会社はその必要性と重要性を鑑み、上記の活動を支援することを目的として、日本CKDコホート研究を実施することにいたしました。

目的

この研究の目的は、慢性腎臓病患者の病態や治療の実態と予後を調査し、予後に影響を及ぼす要因を検出することです。ここでいう予後としては腎機能の悪化（GFRの減少・透析導入など）と心血管疾患の発現、生命予後（死亡）について主に検討しますが、生活の質（QOL）、入院についても検討していきます。